ANA、巨大航空機購入に業界騒然…デカすぎて空港も恐々?設備・スタッフ面の問題は?

                              

 

(コラム)遂にANAA380導入の噂が表に

 

 

2016年1月19日

                              ()航空経営研究所
                                                                                         主席研究員 森崎 和則

 

新年を迎えた元旦の朝、全日本空輸を傘下に持つANAホールディングス(HD)が欧州旅客機大手エアバスの超大型A380を導入するというニュースが飛び込んできた。昨年から「ANAHDA3803機導入するらしい」「スカイマーク破綻に伴うANAの支援策にエアバスを賛同させる条件だろう」などと信憑性の高そうな情報は流れていた。

 

詳細については1月末に予定されているANAHDの次期中期経営計画の発表で明らかになるであろうが、今回の報道内容を読んで筆者に限らず誰もが注目したと思われるのが、そのA380の就航先である。以前より「いったいどの路線に就航させるつもりか」「長大路線が前提とすれば欧州路線か」「いや、就航先の発着枠が満杯状態で無理だろう」「ニューヨークが妥当な選択なのでは」などとさまざまな臆測が流れていたが、「ホノルル便」という想像外の路線が出てきたからだ。

 

 詳細が判明する前段階ではあるが、今回は一連の報道を受けて筆者が直感的に思い浮かべた疑問を検証してみたい。

 

首都圏空港(成田、羽田)のどちらを発着空港とするのか。

 

 

 まずは需要の大きい首都圏空港発着になることに疑う余地はない。では成田、羽田のどちらを使用するのか。結論は全日空が現在でも12便を運航している成田だろう。しかし、ホノルル線であれば燃料を満タンにする必要がないので、離陸重量が軽いことさらに深夜時間帯(23時以降)の出発であればA380の運航が可能であること(昼間帯は国内線運航便数への影響を考慮して不可能)から、機能面では羽田を使用することは可能なのではないだろうか。また、観光需要が主体のホノルル便では、羽田乗り継ぎで地方発のツアー客を獲得することで400席を超える座席を埋めることが可能と判断するならば、羽田の現実性も否定できないだろ。

 

            羽田空港国際線ターミナル前に駐機するA380(AIRBUS社のデモ機)

 

超大型機を受け入れる空港設備をどうするのか

 

 他の航空機と比較してひときわ大型のA380が乗り入れることのできる空港の設備は、どうするのだろうか。以前、ある航空会社のパイロットから「なぜホノルル路線に大型機であるボーイングの777-300が飛んでいないのか知っていますか?」という質問を受けたことがあった。かつて日本航空、全日空をはじめユナイテッド航空、ノースウェスト航空、大韓航空、中華航空などが747をこの路線に投入していた。しかし、現在この路線に使用されている機種は最大で777-200である。

 

質問の答えは777-300の機体の長さが747より長いので、スポット(駐機場)の決められた範囲から機体後部がわずかにはみ出すからだった。以下表を見ればわかるとおり、A380は機体の長さは777-300とほぼ同じであり、さらに翼幅はとてつもなく長い。

 

国際民間航空機関(ICAO)では、航空機の運航上の安全を確保する目的で種々の規定を設けている。その一例に翼幅の長さによってスポットの規格を6段階に分類している。もともとこの規格は5段階であったが、A380という超大型機の登場により新たに設けられたカテゴリーであり、どの空港にもCode F規格のスポットがあるわけではいが、ホノルル空港にはこの規格に合致したスポットが1カ所あるようだ。

 

12年にエアバスのデモ機がホノルルに立ち寄った際と、同年にカンタス航空のロサンゼルス発メルボルン行きの便に急病人が発生して緊急着陸した時に、同じスポットに入っている動画がネットに出ている。

 

このほかにも安全を考慮して空港では、「駐機中の航空機相互の間隔(隣にあった航空機との間隔)」「給油中の航空機と建物の間隔」「誘導路を走行中の航空機と駐機中の航空機(機体後部)との間隔」などについて詳細な規定が設けられている。

 

 


さらに総2階建てのA380にとって、空港の設備として必要なものがある。それは専用のボーディングブリッジ(搭乗橋)である。通常は同じレベルに2本の搭乗橋があるが、これでは旅客の乗降に時間を要してしまう。これを解消するには2階席にも直結できる搭乗橋を設置することで、メインデッキ(1)とアッパーデッキ(2)の旅客動線の確保が可能となり乗降時間の短縮できる。成田では2008年にシンガポール航空のA380就航に合わせてスポットを改修し、現在では2つのターミナルビルに計6カ所、A380対応可能なスポットが整備されている。もしホノルル空港のスポットにこの搭乗橋がなければ、旅客の利便性に影響が出ることになるだろう。果たして空港やANAHDはどのように対応するのだろうか。

         この巨体を受け入れるには空港の協力も必要(タイ航空のA380/関西空港で)

新機材受領ラッシュへの社内対応

 

 

 ANAHDは表にあるようにすでに7機種の機材発注(既存機の更新も含めて)を行っている。その中でMRJ(三菱航空機)を除けば、従来の運航機材の派生型である。これらにA380を含めると2016年度以降に8機種、仮発注分を含めて105機を毎年数機ずつ受領することになる。

 

 

これらの計画に対応するパイロットや整備スタッフなど関係者の教育・養成といった社内対応をしっかりと行う必要が出てきた。突然のA380導入は背景がわかっていたとしても、現場では「押し付けられた」との意識が出ないとも限らない。

 

 

 ANAHDは歴史も経験も豊富な企業であり、諸課題をクリアしながら進めるであろう。今月末の中期経営計画の発表内容を注視したい。

 

以上

海外事情

 

今週号では、「7. アゴダの多角化戦略」、「8. ブッキング、民泊の新戦略」、「13.ブッキング、法人旅行テックプロバイダー買収」、「15. ブッキング、配車アプリのグラブと提携促進」と、BKNGの関連ニュースが4つもあった。BKNGの「Connected Travel」戦略の遂行が進んでいる。BKNGの場合は、Internet of Things (IoT)が、Internet of Travel (IoT)と読み替えているように感じられる? 

 

それよりも、3つの記事が印象深い。「10. 本当のディスラプション」、「22. ソーシャルメディアと旅行」、「24. 東南アジア市場の2つの問題、OYOとインスタ」の3つだ。

 

10. 本当のディスラプション」では、ディスラプティブのプロダクトは、必ずしも既存企業よりも良いわけではなく、今まで既存企業が不経済なために手を出さなかったサービスのニーズに取り組んだか、以前は特定できなかったニーズのいずれかであると説いている。そして、ディスラプティブを起こしているのは、テクノロジーでなくて、創造性を発揮したクリエイティブなモデルであることを再確認させてくれた。

 

22. ソーシャルメディアと旅行」は、旅行とソーシャルメディアの相性が抜群に良く、旅行業界がソーシャルメディアを誰よりもうまく使っていると言っている。ソーシャルメディは、人と人の繋がりをインターネットで補完するコミュニーケーションサービスなのだから、顧客とのエンゲージメントに優れているのは当たり前だ。これを上手に使っていないとすれば問題だ。

24. 東南アジアの2つの問題、OYOとインスタ」は、この地区における観光公害の実態を報告している。オンライン旅行ガイドTravelfishStuart McDonaldが、過去15年間で悪化している観光公害の実態を、歯に衣着せずのタッチで断罪している。(編集人)

海外事情12月9日号 

 

2つのIATA NDC標準に関する記事「4. NDC進捗状況」、「16. 航空会社の3つのテクノロジートレンド」が有った。4.の記事は、NDCは安定的に進展しているものの、乗り越えなければならないハードルがまだまだ存在すると述べている。その反対に16.の記事は、開発進展状況は計画通り順調だと述べている。後者は、IATAが主催した航空会社リテーリングシンポジウムに関する記事のため、多分にIATA寄りになっていると思われる。4.がより正確に実態を表しているのだろう。「技術的な問題よりも“人と金と政治”(people, money, politics)の問題が進展を阻んでいる」と言っている。NDC APIで接続して流通経費をできるだけ削減したい航空会社と、反対していたNDC に今では積極的に対応して、新たに登場したアグレゲータとの競争に勝利するためと、航空会社に“中抜き”させないための両方で頑張っているGDSとの、これからのせめぎわいが激しくなるだろう。 

 

グロバールOTAの第3四半期決算で、EXPE22%大幅減益となった「9. エクスペディア 3Q 減益」。その反対にBKNG10%増益した「15. ブッキング3Q、増収増益達成」。どちらもnet incomeベースだ。EXPEの減益は、GoogleSEOに関するアルゴリズム変更が影響しているという。BKNGは、このチャネル規模がそんなに大きくなく影響が軽微であったという。TRIP3Qも減収減益となった「12. トリアド、トリップ・コムと中国合弁設立」。TripAdvisorブランドホテル収入が、Google自身のホテルプロダクト検索増加が原因で14%減少したのだ。Googleの旅行領域参入がますます本格化しているようだ。

 

117日、3社の株価は、EXPE27%BKNG8%TRIP22%、と値を下げた。市場は、オンライン旅行市場におけるOTAの今後の競争力維持を懸念しているのだろうか。OTAは、サプライヤー直販拡大はもとより、Airbnbなどの新たな販売モデルの台頭やGoogleなどのグローバルプラットフォーマーとの競争激化に直面している。(編集人)