JAL/ANA客室乗務員採用の特徴(誰もがCAになれる時代)

年初の小文 「2014年度も航空業界は大量採用」に続き、航空会社の採用関連
第2弾。

 

今回はJAL/ANA客室乗務員の採用の特徴をレポートしています。 

 

 

JAL/ANA客室乗務員採用の特徴(誰もがCAになれる時代)

 

              2014年9月3日

 

航空経営研究所 主席研究員 光岡寿之

 

 

 

2014年度の客室乗務員採用(新卒・既卒)は年初に予測した以上の大量採用が続いています。現在、JALの既卒採用、ANAは今年2回目の既卒採用が進行中です。

まず、この3年間の募集数を見てみましょう、  

   

客室乗務員

募集数

JAL

ANA

合計

新卒

既卒

合計

新卒

既卒

既卒

合計

2012

200

400

600

400

50

 

450

1,050

2013

200

150

350

450

150

 

600

 950

2014

200

100

(推測)

300

500

260

100

860

1,160

 

 

私は大学と専門学校で就職指導の仕事をしており、合格者の顔ぶれを見ている中から、JAL/ANACA採用の特徴が見えてきました、

今日はその話をしたいと思います。

 

かつて大手航空会社で採用を担当していた経験から言えば、良材の確保には募集数の20倍が必要です。

そして、推測ですが、今年のJAL/ANA新卒の応募数は、80009000名位と思います。

JAL新卒は200名募集ですから20倍の4000人の応募があれば十分です、仮にANAとのダブル合格でANA選択者が100名あったとしても、200+100300206000名ですから実応募数の方が大きいので問題ありません。

一方、ANA新卒は500名募集ですので応募数は20倍の10000名が必要です。更に、仮にJALとのダブル合格でJAL選択者が100名あったとすると、ANA新卒での応募数は、500+1006002012000名が必要です。

 

整理すると、JAL20倍以上の応募者があるので良材の確保に問題ありませんが、ANA20倍を切っているので良材確保が厳しい状況になっています。

 

合格者のプロフィールを見てみると、JALは、全員が全天候型,いわば誰もが将来基幹要員となりうる人材です。

一方、ANAは、半数はJALと同じく全天候型ですが、残り半数は、極めてホスピタリティがある、極めて活動的、極めて語学ができる、極めてサークルで頑張ったなど、一芸に秀でた学生が合格を勝ち取っています。

 

次に、2社の選考方法の重視ポイントの違いから生じる2社の合格者プロフィールの違いを話しましょう。

ANAは、昨年まで、応募者学生のエントリーシートの提出を採用説明会に出席し、直接、ANA採用担当者に手渡すことを義務付けていました。これは実質的には1次面接と言えるもので、極力接客適性のありそうな学生を本面接に進ませる努力をしていました。さすがに今年は応募数が激増したので、JALと同じ書類選考方式に変更しましたが、それでも極力多くの応募者を本面接に進ませています。

つまり、ANAは“面接重視での選考”に重点を置いています。CAはサービス要員ですから当然の選考方式と思います。

 

一方、JAL20倍以上の応募数を余裕を持って確保しているので書類選考合格者の中から良材を選考することが可能です。

更に、総合評価においては、“面接と共に筆記テスト(一般教養力)を重視”しているのが特徴です。昨今の激化する機内サービス競争を勝ち抜くために、ホスピタリティと知力の双方に優れる者を選ぶ・・・これもまた時代に即した選考方式と思います。

 

もう一度整理して言うと、受験生にとっては以下のことが言えるのではないでしょうか。

 

 JALCA受験には、“ホスピタリティ”の他に、“エントリーシートを書く知力”や“筆記テスト(一般教養・SPI)など基礎知力”が合格の重要な条件になっています。

 

ANACA受験は、現在の大量募集が続く間は、面接重視の採用が継続されるので、“ホスピタリティ”と“秀でた一芸”に自信のある学生に有利です。

 

 

さて最後になりますが、JAL/ANA以外も含めた近年の国内航空会社CA、外資系航空会社の日本人CAの採用数は、合計で年間ざっと2000名です。これに競争率20倍をかけると4万人です。

 

近年の22歳の日本人女性は少子化に伴い60万人、平均身長以上の者が半数ですから30万人、更に大学への女子進学率は45%ですから、CAの理論的応募対象者は14万人、同じ計算を20歳(女子短大進学率9/専門学校15%)ですると7万人、22/20歳を合計して21万人、つまり22歳と20歳の日本人女性の5人に1人が受験しないと良材が確保できない募集数になっているのです。

言い換えれば航空会社としては、5人に1人は受験してほしいのです。

 

年初の小文でも書きましたが、航空会社客室乗務員は、従来は「なかなか手の届かない憧れの仕事」でしたが、現在は真面目に努力すれば「誰もが手の届く仕事」になっているのです。 女子学生の皆さん、是非、夢を実現しましょう! 

 

 

以上

 

海外事情

 

Thomas Cook Groupが倒産した「3. トーマスクック倒産」。デジタル化への遅れが原因で、顧客のパッケージ離れが原因ではないとSkiftの記事「14. トーマスクック倒産後の欧州パッケージツアー」が述べている。アウトバウンド観光大国の英国とドイツでは、国際(海外)パッケージ旅行者がそれぞれ年間2,000万人存在して、国際旅行需要の40~43%を構成すると言う。観光庁統計によると2018年度の海外募集型企画旅行は191万人なのだから、日本と比べて欧州のパッケージ市場は10倍も、とてつもなく大きいことが分かる。尤も観光庁統計は、たったの50社程度の主要旅行業社の統計であり日本の市場の全体を表してはいない。その上欧州は、欧州連合域内を国内旅行とみなして把握するべきかもしれないので単順な比較は困難だ。日本の国内募集型企画旅行者は3,370万人だ。

 

規模の比較は別にして、このSkiftの記事では「OTAのダイナミックパッケージに対してパッケージの大きな利点の1つは、ツアーオペレーターがプロダクトとエクスペリエンスをエンドツーエンドでコントロールして、より高いレベルのサービスを提供できることである」と説く。そして「Ryanair会長のMichael O’Leary の発言『パッケージは終わった』は間違っている」と伝える。

 

この記事は、パッケージ離れが進んでいると言われている日本の旅行業界にとって、誠に参考になる話だ。 

 

4. DMOはグーグルに勝てるか」で登場する英DMOVisit Greenwichが、「自分たちが集めるローカルコンテンツは、Googleのお粗末な情報とは段違いだ」とえらい自信のほどを見せている。Googleより優れているとは俄かに信じがたい話ではあるが、DMOは本来、Visit Greenwichのようにならなければならないのだろう。日本では、GoogleDMOとも協力して地方の“町おこし”に積極的に取り組んでいる。

 

Visit GreenwichVR(仮想現実)やAR(拡張現実)のデバイスを旅行者誘致に活用すると言っている。そういえばFacebook925日、VR端末向けの新たなSNSHorizon」を2020年に始めると正式発表した。VRARが旅行にも広く使われるようになる時代がやってくるかもしれない。そうなれば、パーソナルなエクスペリエンスの旅行の新時代となる。(編集人)

 

海外事情 中国特集

海外事情 中国特集

 

これは、PhocusWire Daily が今年の2月、中国正月である春節のタイミングで編集した4つの記事にまたがる中国特集である。中国市場は、その巨大な人口をバックに2019年に1,900万人が国際旅行すると予測している。その49%が中華圏の香港・マカオ・台湾行きの旅行で、残りの51%がその他の海外旅行となる。最近の香港の社会的混乱と台湾への個人観光旅行の実質的全面禁止により中国人の海外旅行比率はますます高まるだろう。海外旅行では、韓国への旅行が韓国THAAD配備による影響で減少を余儀なくされており、日本旅行が漁夫の利を得る形で大きく中国人の訪日需要を伸ばしている(1月〜8月前年同月比 13.6%増)。

 

中国は、巨大なアウトバウンドを外交上のカードに使い始めている。日本だって、日中関係が何らかの影響でこじれたりすれば、あっという間に中国人の日本旅行が減少することになるだろう。事実、日韓関係悪化で訪日韓国人需要は8月に48%減少した(1月〜8月前年同月比 9.3%減)。

 

訪日4,000万人への道のりは国際政治の問題も介在して厳しいものがある。

(編集人)