CAPA分析特別号 2016年一覧

  1. 12月11日 特別号⑱ ライアンエア:デジタル分野の成功で、付帯サービス収入目標を30%に引き上げ=航空旅行のアマゾンになる
  2. 11月15日 特別号⑰ トランプ大統領と米国航空界=保護主義へ逆行の可能性大
  3. 11月8日 特別号⑯ フィリピン–中国間航空便拡大、フィリピンの中国人観光を押し上げ=ドゥテルテが馬を乗り換える中で
  4. 10月15日 特別号⑮ ANA:A380を戦略的にホノルルに振り向ける=路線網の核心としての決断ではない
  5. 8月31日 特別号⑭ 中国-日本の航空界:LCCピーチ、ジェットスター・ジャパンが乗入れ権取得=供給過剰の懸念が起こる
  6. 7月27日 特別号⑬ バニラエア、「第5の自由」輸送の基地、台北に開設=東南アジアで最初の日本の大手LCCとなる
  7. 7月22日 特別号⑫ 長距離LCCが優勢に:スクート2017年に欧州線開設へ=世界一長いLCC路線
  8. 7月6日 特別号⑪ 英国のEU離脱と航空業界 第1部
  9. 6月29日 特別号⑩ 東南アジアのLCCモデル、進化する=展望は依然明るいが、成長が鈍化して
  10. 5月29日 特別号⑨ 台湾のLCC、タイガーエアとVエア、日本路線の拡大に焦点=他市場を育てながら
  11. 4月30日 特別号⑧ 日本の観光業界、目標を倍増=エアラインは供給を落としたが、長距離路線が焦点
  12. 4月15日 特別号⑦ アラスカエア・グループ-バージン・アメリカ=アラスカは米国市場のシェア拡大の為にデレバレッジへ
  13. 4月9日 特別号⑥ JALとエアアジアの提携=東南アジアでJALがANAに追い付くのに役立つ可能性あり
  14. 3月30日 特別号⑤ キャセイパシフィックの2015年収益=10億米ドルの燃油ヘッジ損が戦略的な弱さを覆い隠す
  15. 2月25日 特別号 遅れていた羽田発着枠交渉、合意に至る=デルタの反対がアメリカンとユナイテッドを結束させて
  16. 2月10日 特別号③ ユナイテッド航空のアジア戦略=シンガポール-米国市場はシンガポール-サンフランシスコ直航で進化
  17. 2月1日 特別号② デルタ航空の「俺の道以外はダメな道」的姿勢が米国と日本の利益を危うくする=羽田便の交渉に於いて
  18. 1月10日 特別号① ユナイテッド航空、政府の補助金を失い、ドバイを去る=2016年、米国ー湾岸間市場は12%の成長

海外事情

海外事情 120日号

 

「アメニティ」という言葉が目立った。

 

1.(TJ) シェアアメニティー増加」「2.(TJ)宿泊サイトもアメニティー強化」

 

3.(TJ) 新興ガイドツアーに1.3億円」の3 つのニュースだ。1.のニュースでは、ゴルフやビーチなどのホストの会員権のシェアリングが開始すると予測。2.では、HotelByDayが、稼働率が40%と低く、余り使われていないホテルのアメニティ(スパ・プール・キャバナ、ジム・フィットネスルーム)を販売する。

 

3.の記事は、新興企業のDomioがアメニティーそのものを専門に販売する。ここでのアメニティーは、アパートのリビングルームにおける、ミレニアルやグループ旅行者向けにアピールするアメニティー(娯楽)が販売対象となる。E2E(エンドツーエンド)の様々な旅行パーツをシームレスに繋いで、トラベルジャーニーの全てのタッチポイントで、パーソナル旅行の提案をするわけなので、当然、アメニティー販売も強化されるというわけだ。

 

 

 

今週号では、年の変わり目にあたるのか、2020年のトラベルの予想や期待の記事が多かった。「1.(TJ) シェアアメニティー増加」、「6. 2020年の旅行マーケティング進化」、「11. 2020年、エアビーの年」、「14. 2020年の空港」がそれらだ。いずれの記事も、トラベルテックのイノベーションの進化や進展に加え、新ビジネスモデルの誕生を予測している。旅行は、右肩上がりの持続的成長が約束されている数少ない産業の一つであるので、どの記事を読んでも将来の明るい展望と新たなイノベーションに期待をかけている。特に世界の人口の半分以上が集中するAPAC市場の期待は大きい。(編集人)

 

出版物のご案内

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当研究所の丹治隆主席研究員がこの度本を出版しましたのでお知らせいたします。

 

著書名 :「どこに向かう日本の翼---LCCが救世主となるのか---

 

出版:2019/09/30 晃洋書房

定価:2600円+税 

 

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日本のオンライン旅行市場調査 第4版」 

 

フォーカスライトJapan(代表 牛場春夫)が、「日本のオンライン旅行市場 第4版」(全14章、220ページ)

を発行します。これは、2012年から2年おきに発行しているシリーズの最新版で、第4版ではダイナミックに変化し続けている2017年度の日本のオンライン旅行市場の概況をレポートしたものです。 

 

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